「働く妊婦のサポートが抜けていた」——現場まかせにしない、助産師による寄り添い型ケアで不安を軽減

執行役員 人事総務本部長  前川 瑞穂様
人事総務本部 DE＆I推進課  石原 理惠様
※部署名、役職名は取材当時

従業員数：2,505名
平均年齢：41.8歳
女性社員の割合：57%
平均勤続年数：9.4年
（2025年1月時点）

ー 導入前はどのような課題を感じていましたか？

当社では、仕事と育児の両立を支援する様々な制度を用意しています。国の施策に先駆け、子どもが10歳になるまで時短勤務が可能な制度や、付与年休の全てを半日単位で取得できる仕組みなどです。また、育休からの復職時には、本人の希望を踏まえて元の部署に戻るか、より働きやすい部署に異動するかを選択できるようにしています。

一方で、妊娠中の社員に対しては、人事から制度や手続きの個別ガイダンスを行うにとどまり、日々の体調変化や業務負荷への対応は現場まかせになっていました。具体的なサポート体制がなく、「妊娠期の支援が抜け落ちている」と強く感じていました。

ー MamaWell導入の決め手になった点を教えてください

2023年にDE&I推進室を立ち上げ、女性活躍の取り組みを検討する中で、社内のヘルスケア部署からMamaWellを紹介され、トライアルを経て正式導入に至りました。

病院では健診や検査を通じて出産に向けた医学的な管理が中心ですが、MamaWellは日常生活を送るうえで必要なサポートをリアルタイムで受けられる点が特長です。助産師だからこそ提供できる、生活リズムや食生活への実践的なアドバイスが受けられます。オンライン面談やチャットなど、柔軟で気軽な相談手段がある点も大きな魅力でした。

また、メンタル面のケアをMamaWellに委ねられる点も重要でした。企業として制度整備や労働時間の調整は行えますが、妊娠中の不安や悩みに対応できる体制を人事で作ることは、ノウハウや心理的安全性の面で難しいと考えていました。そうした中、MamaWellの助産師による寄り添ったサポートは、社員にとって大きな安心に繋がると直感しました。暗闇の中で一条の光を見た思いでした。

ー 導入に際して、社員の方にはどのように伝えましたか？

社内イントラネットにMamaWellの紹介ページを設け、導入時には社員向けのセミナーも実施しました。参加者からは好意的な声が多く寄せられました。また、産休・育休予定の社員には個別ガイダンスの中でMamaWellを案内しています。妊娠中から産後まで、健康管理や育児について継続的に助産師に相談できるサポートとして紹介しています。

当社ではコールセンターに勤務する社員も多く、業務時間中に携帯電話を使用できない環境にあります。そこで、休憩室に設置している制度案内の冊子にMamaWellの情報を記載したり、ポスターを掲示するなど、複数のチャネルを通じて情報提供しています。

さらに、管理職の意識改革も欠かせません。あるコールセンターのセンター長（男性）が、妊娠した部下にMamaWellの利用を積極的に勧めたケースもあります。このような上司からの働きかけは、社員にとって「支えられている」と実感できる重要なきっかけになると考えています。こうしたベストプラクティスを全管理職と共有し、妊娠した社員のことをより深く理解し、積極的に支援できるよう意識改革に取り組んでいます。

ー 会社側のサポートや社員の働きやすさに変化はありましたか？

妊娠中の体調不良には「なんとなく調子が悪い」「疲れやすい」など、外見からは分かりにくいものが多くあります。こうした変化をヘルスデータとして可視化したり、助産師への相談を通じて言語化することで、不調を申し出やすくなると感じています。

大きなトラブルがない場合でも、仕事と休息のバランスを見直すきっかけになります。復職前の社員が多く、まだ十分な成果の振り返りはできていませんが、利用者からは好意的なフィードバックを多く得られています。今後も妊娠の届出があった際には積極的に案内していく予定です。

ー 導入後に感じられた効果を教えてください

MamaWellを利用した社員からは、「助産師が親身に対応してくれて、専門家に何でも相談できるのが安心」「通勤による運動量が減ったことで産休中の運動不足が心配だったが、健康管理やアドバイスがもらえて助かる」といった声が寄せられています。

これにより、仕事との両立に対する不安が軽減されたと考えています。言い出しにくい身体の変化を相談できる環境は、妊娠期の安心感につながるばかりでなく、企業へのエンゲージメント向上にもプラスに作用するものと期待しています。

当社は、2024年から2年連続で健康経営優良法人（大規模法人部門）の認定を受けましたが、MamaWellの導入は新しい取り組みとして評価されました。今後は利用率の向上により、実質的な価値としても高めていきたいと考えています。

ー MamaWellはどのような会社におすすめでしょうか

「働く女性の支援をしたい」と考えながらも、具体的に何をすればよいか分からない企業にこそMamaWellは最適です。

妊娠や産休によって在宅勤務等に移行することで会社との接点が減り、社員が孤立感を覚えることも少なくありません。気づかないうちに、お互いに声掛けや相談がしにくくなることもあると思います。MamaWellは、妊娠中だけでなく産後も利用できるため、企業と社員の橋渡し役としての機能も期待できます。

ー 今後MamaWellをどのように活用していきたいですか？導入後に描く御社の展望をお聞かせください

MamaWellの面談レポートをより積極的に活用していきたいと考えています。妊婦本人の希望に応じて情報共有の範囲は制限されますが、プライバシーを守りつつ、現場でのマネジメントに生かせる運用体制を整えていきたいと思います。また、復職者を部下に持つ管理職への教育という面でも、MamaWellの協力をお願いしたいと考えています。

MamaWellの導入を通じて強く感じたのは、妊婦やそのパートナーのQOL（生活の質）を上げることが何より大切だということです。休みが取りやすいというだけでは不十分で、日々の体調不良や不安感を軽減してあげられることが大切です。こうした支援があればこそ社員が安心して働き続けられるのだと思います。
これは妊娠に限ったことではなく、介護や病気治療と仕事の両立という文脈でも同です。誰にでも起こり得る苦しいライフ・イベントに直面した時、QOLの維持・向上を支援することが企業の責任だと思います。